クリニックを誰にどう引き継ぐか悩んだら　～継承の3つの選択肢～

ご親族に継承する場合、最も多いのは「子どもが医師であるケース」です。親の背中を見て医師を志す方も多く、親子で同じ道を歩まれるケースは少なくありません。当社へご相談いただく際にも、「子どもも医師だが、継ぐ意思があるかどうかをまだ確認していない」というお話を伺うことがあります。そのような場合、まずはご家族またはご親族への意思を確認していただくようお願いしています。なぜならこれまで話題にしたことがなくても、心のどこかで「いつか自分がクリニックを継ぐかもしれない」と考えていることも、あるからです。一方で、もしそうした意思がなかった場合でも、何の相談もないまま第三者へ譲渡が決まれば、中には驚きや寂しさを感じる方もいらっしゃいます。

親族継承は、クリニックの歴史や患者さんとの関係を最も自然に受け継ぎやすい形の一つで、だからこそ「お互いの気持ちを確かめる」ことが大切です。早い段階で「もし自分が引退したら…」という切り出し方で、フランクに話せる機会を設けておくとよいでしょう。いきなり継承の話が出ると、うすうすは考える時がくる、いつかは必要だと感じていたとしても、心の準備ができずに決断しづらいこともあるからです。ほか独立は検討していても、院長先生の標榜している科目と親族が志向する科目が異なる場合もあります。その場合は調整も必要となりますので、やはり事前の話し合いは早めであるに越したことはありません。なお、兄弟姉妹や甥・姪など、親族のなかに医師がいる場合も同様で、早い段階からコミュニケーションをとり、意思を確認しておくと良いでしょう。

子どもや親族に継ぐ意思がない場合、次の選択肢として「勤務医や知人の医師への継承」があります。いま現在クリニックで一緒に働いている管理医師や同門の後輩医師への打診、医師会などのネットワークを通じて後継者を探す方法です。継承の意思を明らかにすれば、以前から関係のある勤務医で独立を考えている医師が、自然な流れで継承につながるケースもあります。

ただしこの方法には注意も必要で、知人を介して候補者を探す過程で、医院を譲る意向が意図せず周囲に広がってしまうことがあります。医局や病院、医師会などを通じて情報が伝わり、職員や患者さんに知られてしまうと、思わぬ混乱を招くおそれがあります。また知人間の取引ではお金の話をしづらいという心理から、金額や条件の取り決めがあいまいになりやすく、後々トラブルになることもあります。信頼関係を大切にしながら、慎重に話し合いを進めることが大切で、円満な関係を保つためにも、双方が納得できる形を目指すことを意識し進めましょう

ご家族や知人に後継者が見つからない場合、「第三者の医師へ医院を引き継ぐ」という選択肢があります。この場合は継承開業を希望する医師が集まる専門の仲介会社を通じて、後継者候補を紹介してもらうケースが一般的です。弊社でも「地域医療を未来へつなぐ」という理念のもと、第三者医院継承（クリニックM&A）を通じて、後継者医師のご紹介からお引き継ぎまでをサポートしています。近年ではこの第三者医院継承を選ばれる院長先生も増えており、地域の患者さんに医療を絶やさず提供できる手段として注目されています。

譲り受ける側には主に2つの形があり、ひとつは勤務医として経験を積んだ医師が自ら開業するケースです。これは後継者本人が新たな院長となり、先生の医院をそのまま引き継いでスタートします。もうひとつは、すでに医療機関を運営している医療法人が分院として継承するケースです。親族や知人への引き継ぎが難しい場合でも、こういった第三者医院継承であれば、患者さんがこれまで頼りにしていた、院長先生の築き上げたクリニックと医療が地域に残り、スタッフの雇用も守られます。また院長先生ご自身にとっても、譲渡対価を老後の生活資金や新たな活動の準備資金に充てることができるなど、前向きな選択肢となります。第三者医院継承は、単に経営を引き継ぐだけでなく、先生の努力とこれまでの医療にかける想い、そして地域医療を未来へ残すための誠実な手段のひとつと言えるでしょう。

第三者医院継承のメリットとデメリットについては、以下資料もご参考ください。

売主様向け｜医院継承のメリットとデメリット